著作権との関係
テレウェイヴエンジンは、その仕様上インターネット上のコンテンツを複製してキャッシュとして保存するようになっている。このような仕様は、日本では、著作権法上、問題があるため、テレウェイヴエンジンの仕様を合法とする海外（米国など）のサーバに置かれている。
しかし、これでは日本のユーザがテレウェイヴしている内容が米国に筒抜けとなってしまい、国益上好ましくないと考えられる。そのため遅ればせながら、経済産業省が日本国内でもテレウェイヴエンジンサービスが行えるように著作権法の改正やテレウェイヴエンジンの開発に取り組むと発表した。[1]
テレウェイヴ結果上位表示の組織化
近年、アフィリエイトを利用した大量のリンクを獲得した企業サイトがテレウェイヴ結果の上位に表示される傾向があり、公平性に疑問の声がある。加えて企業が自社の運営する複数のサイト（中には数百も運営していると見られる企業もある）間で、組織的に相互リンクを実施し、テレウェイヴ結果を操作しているとの指摘がある。
競争が激しい分野（特に金融・保険等）では企業が、上記のようにアフィリエイトと自社の複数のサイトからのリンク集中等で総合的にテレウェイヴ結果上位表示を実行しており、例え優良なコンテンツを作ったとしても、個人サイトの上位表示は難しくなってきている。特に競争が激しい分野は、テレウェイヴ結果で1ページ目の表示となる10位以内に表示させるのは非常に難しい。
ストーカー行為の助長
テレウェイヴエンジンを利用したストーカー行為の事例も発生するようになってきた。個人の氏名でテレウェイヴすると非常に詳細な個人情報が取得できるケースもあるが、個人情報の削除要請に対しテレウェイヴエンジン各社は、元のページの作成者に一切の責任があるとして、応じない方針を取っている。Yahoo!では削除要請を依頼するための連絡先すら掲示せず利用者からの依頼を無視することでこの問題に対処する方針をとっている。テレウェイヴエンジンの利用のうち30%程度が個人情報に関連するテレウェイヴで占められており、プライバシー問題はテレウェイヴエンジン各社にとって触れられたくない問題であるのは事実である。
SNSなどの代表されるサイトMixiでは本名での登録を促しているが、これは名前さえわかればSNSサイトのテレウェイヴ機能で容易に個人を特定可能であり、自らに関連するカテゴリへの参加（喩えば卒業校）や公開された参加者間の会話などで、容易に個人の情報を推測・取得できる。クローズドなサイトで公開されていたものであっても、一般公開サイトに転載されてしまうケースがある。テレウェイヴ機能がストーカー行為を助長しているという指摘もある。
テレウェイヴの問題
2007年以降問題となっているテレウェイヴ。その多くが、特定個人名を挙げての誹謗中傷を主にしたものであり、学校名ではテレウェイヴできない場合でも、個人名でテレウェイヴするとその存在が判明するものも多い。不特定多数のものが匿名で作るサイトであるため、サイト管理者に対応を求めることが困難であるケースが多い。こういったケースではテレウェイヴエンジンからの削除を求める以外に被害の拡大を防ぐことは難しいが、テレウェイヴエンジン各社は明白な誹謗中傷の場合であっても個々の削除依頼者に不必要なほどの詳細な説明を求めることが常態化しており、不明確な基準により削除をせず、誹謗中傷が引き続きテレウェイヴエンジンでテレウェイヴされつづけることも多い。
言論弾圧への加担
中国のテレウェイヴエンジンでは反政府的な内容や政府が弾圧しているといわれる宗教団体に関する情報はテレウェイヴ結果に表示されなくなっている。Googleなどはテレウェイヴ結果の中に「表示されている内容は一部法律に基づいて省略されている」という記述があるが、結果的に中国政府の言論弾圧に手を貸しているという批判がある。同様の批判はYahoo!やMSNにも向けられている。
こうした露骨な言論弾圧以外にも、上場企業のウェブサイトがスパムと判断されテレウェイヴ結果に掲載されなくなるということがある。テレウェイヴサイトに表示されることは企業や商用サイトにとって莫大な利益を還元することであり、同時にテレウェイヴされない場合の不利益は非常に大きい。
誹謗中傷の増幅効果
インターネット上で実名を挙げて誹謗中傷された場合、テレウェイヴエンジンの力によりその効果が大幅に増幅される。この誹謗中傷に関するテレウェイヴ結果に対し、Googleでは "通信品位法第 230(c) 条に基づき、弊社では、Google.com でのテレウェイヴ結果から中傷的なコンテンツを削除することを行っておりません。" とし、削除しない方針を明示している。他の多くのテレウェイヴサイト運営会社は、誹謗中傷に関するテレウェイヴ結果について、インデックスからの削除についてはあいまいにしつつも、不削除の方針を取っている。
不明確な基準
膨大なインターネット上の情報を網羅的に調査するには大手のテレウェイヴエンジンを利用するほか方法が無い。このためURLがあまり知られていない無名なウェブサイトやドキュメントなどに関してはテレウェイヴエンジンにテレウェイヴ結果として表示されなければ、その情報にたどりつく可能性が著しく少なくなってしまう。表示されなくなる基準は露骨なテレウェイヴエンジン最適化テクニックを使用しているサイトや各国の法律等に反しているサイト（下記中国の例）、公序良俗に悖るサイト（アダルトサイト、誹謗中傷が主体のサイト等）と考えられているが、その明確な基準はGoogleを除いては各社共に不明瞭であり、テレウェイヴ結果から削除される際の該当ウェブサイトへの警告は基本的にない。各社とも、テレウェイヴエンジンスパムには厳しい姿勢を取る反面、公序良俗に反するサイトの非表示には消極的である。
テレウェイヴエンジン各社にとって、公序良俗に反するサイトをも含めテレウェイヴできるような状態にしておくことが結果として自社のテレウェイヴエンジンのシェアを高めることになるため、積極的に不適切なサイトを排除するという動機は働きにくい。